カナモトの特徴早わかり
- Kanamoto Recruiting site
伸びゆく建機レンタル業界で大きな存在感を発揮するカナモト。
そのカナモトの特徴や強みを、データを交えてご紹介。
そして今後の展開について、どんな戦略を描いているか明らかにしていきます。
01カナモトの現在地
展開する拠点・ネットワーク
カナモトは、グループ全体で全国に550以上の拠点を展開。アライアンスグループも含めて、拠点間でも速やかに連携できる強固なネットワークと迅速な対応で、建設現場からのあらゆるニーズに応えています。また海外では現在、7ヵ国に24拠点を展開しています。
※拠点数は2024年10月末時点です。
売上高
- 【連結売上高】
- 207,218 百万円
- 【連結営業利益】
- 14,569 百万円
2024年10月期のグループ売上高は約2,072億円に上り、営業利益も145億円と高収益体質を確立しています。売上の約90％はコアビジネスである建機関連事業によるものですが、鉄鋼関連事業や情報機器関連事業、福祉関連事業などのその他の事業で約10％の売上を計上。さまざまな分野で収益機会の拡大を図っています。
【売上高推移】
充実のラインナップ
- 約 1,100 機種
- 81 万点
カナモトが保有するレンタルアイテムは、約1,100機種81万点。建設機械はもとより、仮設資材・ハウスから発電機や各種ハンドツールに至るまで、あらゆるご要望に応えるアイテム、バリエーションを網羅。お客さまが機材調達をワンストップで行えるよう、ゼネラルレンタルカンパニーとしての価値を提供しています。
人材の強み
【従業員数】
- 単体
- 2,015 名
- 連結
- 3,893 名
※役員、嘱託、臨時社員を除く
建機の整備技術に関する有資格者をはじめ、建設現場で生かせる高水準の知識と多様なスキルを持つ従業員が、その専門性を駆使して職務に従事。また、従業員一人ひとりの能力を最大限に引き出し、育てていくための教育制度を整えることで、質の高いサービスを実現しています。
整備技術技能・運転技能有資格者数 （2025年2月末現在）
| 資格名 | 人数 | |
| 整備技術技能資格 | 建設機械整備技能士（特級） | 31 |
| 建設機械整備技能士（１級） | 329 | |
| 建設機械整備技能士（２級） | 621 | |
| 可搬形発電機整備技術者 | 603 | |
| 自動車整備士 | 535 | |
| ガス溶接技能者 | 795 | |
| 有機溶剤作業主任者 | 401 | |
| 危険物取扱主任者 | 415 | |
| 職業訓練指導員 | 14 | |
| 運転技能資格 | 車両系建設機械運転者 | 4,478 |
| 移動式クレーン運転者 | 2,074 | |
| 大型（特殊）免許 | 535 | |
| 玉掛け技能者 | 946 | |
| フォークリフト運転者 | 821 | |
| ショベルローダ等運転者 | 18 |
※資格者数は延べ人数です
全拠点で万全の
メンテナンス体制を確立
グループ全体で国内外の550以上におよぶ拠点の大半に、高い技術を持った整備スタッフを配置。レンタル機の性能を最大限に発揮させるため、日々入念なメンテナンスを実施しています。この徹底した体制で、良質なサービスの提供はもとより、中古売却の資産価値向上にもつなげています。
02カナモトのこれから
建設DXの推進に注力
▲建設機械遠隔操縦システム「Kana Touch」の紹介動画
▲接触事故防止システム「ナクシデント」の紹介動画
カナモトでは以前より「建設ICT推進課」などの専門部署を設置し、ICT活用の建設生産システムの導入・運用サポートに取り組むなど、IoT・ICT関連技術を活用した機器の開発・導入を積極的に推進。「建設機械遠隔操縦システム」など、ロボットやAIによる無人化・自動化施工の技術開発・導入を進めています。
積極的な海外進出
- 海外 7ヵ国 に展開
- 中国、インドネシア、ベトナム、タイ、
フィリピン、マレーシア、オーストラリア
カナモトは中国に拠点展開して以来、海外での営業基盤を着々と形成。2015年から2018年にかけてインドネシア、ベトナム、タイ、フィリピン、マレーシアに現地法人を設立し、2020年にはオーストラリアに進出。各国における建機レンタル需要の取り込みを目指しています。
脱炭素に向けた環境対策の推進
建設機械の排出ガス規制に則った機種を、毎年定期的に約3,000台購入・入れ替えし、計画的な資産シフトを実施しています。また、営業所の屋上に太陽光発電設備を設置し、再生可能エネルギーを積極的に利用。CO2削減に寄与するとともに、災害対応に必要な業務遂行体制の確保にもつなげています。
カナモトへの理解を、
少しは深めていただけたでしょうか？
今後もさらなる進化を果たし、
社会インフラを担っていくために、
真のゼネラルレンタルカンパニーを
目指し続けていきます。