デジタル技術の発達によって業務や組織に変革をもたらすことを指すDX（デジタルトランスフォーメーション）。建設DXとは、建設業界にAIなどのデジタル技術を取り入れて、業務生産性の向上などを実現し、建設業界が抱える労働力不足や危険作業のリスク低減など課題解消を図ることです。

ICT施工とは、ICT（情報通信技術）を活用して、建設現場における生産性の向上や品質の確保を図ることを目的としたシステムです。測量・設計・施工計画・施工・検査といった建設の全工程において、ICT活用により安全性と生産性の向上を実現でき、省人化や工期短縮につながります。

Building / Construction Information Modeling, Managementの略。調査・計画・設計段階から3Dモデルを導入することで、情報共有や建設生産・管理システムの効率化や高度化を図ることを指します。カナモトでは、BIM技術を活用し、衛星電波が少ない建物内でもドローンの安定飛行を可能にした「BIM×Drone （ビムクロスドローン）」を竹中工務店などと共同開発しました。

ロボットや人工知能による無人化・自動化施工の技術開発が業界全体で進行中。カナモトでは、汎用建設機械の遠隔操縦を実現する「建設機械遠隔操縦システム」や、トンネル内で掘削工事を行うホイールローダーの無人操縦を実現する「Tunnel RemOS-WL（トンネルリモス・ホイールローダー）」などの開発・導入を進めています。

日本における太陽光発電導入量は、中国、アメリカに続き世界第3位と目覚ましく発展しています。また風力発電は、経済性も確保できる可能性のあるエネルギー源であり、とりわけ洋上風力発電は、大量導入・コスト低減・経済波及効果が期待されています。カナモトではこれらの建設工事に要する建機・機材の提供をはじめ、営業所の屋上に太陽光発電設備を設置するなど、再生可能エネルギー分野への対応に努めています。

日本政府は2020年10月に「2050年カーボンニュートラル（脱炭素化）」を宣言し、2021年4月には2030年のCO₂排出量を2013年度比で46%削減するとしています。エネルギーの安定供給やコスト低減が国策として掲げられたなか、排出ガス対策機・ハイブリッド機へのレンタル機の入れ替えや、自社用営業車の低排出ガス車への更新など、業務全般にわたって脱炭素の取り組みを進めています。

モノや場所、スキルなどを必要な人に提供したり、共有したりする新しい経済の動きとして、注目されるシェアリングエコノミー。必要な時、必要な場所に、必要なモノを提供する建機レンタルのビジネス自体はシェアリングエコノミーそのものであり、環境負荷低減型の事業であると考えています。

カナモトでは、国内外問わずM&A戦略を積極的に推進。シェア拡大とともに、専門性の高い企業をグループ傘下に収めることで、事業領域の幅と奥行きを拡大しています。こうした戦略によりカナモトグループは、網羅的な百貨店ではなく、専門店が集積した巨大なレンタルモールの形成を目指しています。

大型交通インフラの建設・整備事業も各地で本格化しており、旺盛な建設需要が続くと見込まれています。現在も北海道新幹線など整備新幹線の延伸工事のほか、事業費試算約7～10兆円の巨大プロジェクトであるリニア中央新幹線の工事が2027年の開業を目指して進行中。カナモトは、数多くの巨大インフラ建設の現場を支えています。